結婚するにはいくら必要？結婚資金の準備の方法も解説
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婚活を進めて結婚を意識し始めると、｢結婚するのにいくら必要なのだろう｣と考え込んでしまうことはありませんか？
将来、結婚式を挙げたり、プロポーズをして指輪を購入したり、何かとお金が必要になります。「実際どのくらい貯蓄があればいいのだろう」と気になってしまうでしょう。
結婚に必要なお金は、住む地域によって変わってきますが、都心部では400万円以上かかるとも言われています。意外に大きなお金がかかるので驚かれた方もいるかもしれませんね。
この記事では、結婚するのにいくら必要なのかについてまず把握した上で、結婚資金を支払うタイミング、結婚資金を貯蓄するおすすめの方法や、結婚後の資産形成などについても解説します。
目次
結婚するにはいくら必要？
ゼクシィ結婚トレンド調査2022年調べによると結婚するのに必要な金額は平均371.3万円という結果でした。これは、全国平均の金額で、首都圏だけに限ると421.2万円という金額になります。
代表的な内訳として、下記の項目が挙げられます。
・結納式、両家顔合わせ 16.6万円
・結婚式、披露宴 303.8万円
・新婚旅行、ハネムーン 29.6万円
・新生活に必要な費用 69.3万円
上記項目以外にも、婚約指輪や結婚指輪を購入する費用がかかります。
しかし、結婚式や披露宴については、ご祝儀や両親からの援助があるため実際にはこれより低い金額になるケースが多いです。
とはいっても、かなりのまとまった金額がかかることは事実です。
結婚を考えたら結婚資金についても考え始めることをおすすめします。
「結婚式」に一番お金がかかる！式なしだと費用はどうなる？
この様に結婚するには多くの費用がかかってしまいます。
少しでもその費用を減らすために、結婚費用で最もお金がかかる結婚式をしない｢ナシ婚｣を選ぶカップルも増えてきています。
一般的に、結婚式、披露宴にかかる費用は約300万円と言われ、大きな負担となります。
ナシ婚ならば、入籍だけなので、フォトウェディングなどの費用しかかかりません。
では、ナシ婚でも必ず必要な費用はどんなものでしょうか？
・婚約指輪の購入
・結婚指輪の購入
・結婚式に代わる結婚イベントや新婚旅行
これらが大きな金額になりますが、その他にも、両家の顔合わせ費用や転居に伴う費用、フォトウェディング費用なども加算されます。
これらの費用の合計は、状況にもよりますが、結婚式や披露宴を行うほどではないにせよ決して少ない金額ではありません。ある程度まとまった金額の準備が必要になってきます。とはいえ、結婚式や披露宴をしないことで節約したお金を、良い家具を買うとか、マイホームの資金にあてるといったこともできるので、浮いた資金を結婚後の生活に回せることが「ナシ婚」の大きなメリットですね。
しかし、結婚費用削減のために「ナシ婚」を決める前には、二人でよく話し合うことをおすすめします。特に女性にとっては、結婚式でウェディングドレスを着ることに憧れを感じている人もいますので、後悔しないためにも、経済性をとるか、結婚式というロマンチックな思い出をとるか、お互いの気持ちをよく確認することが大切です。
プロポーズにお金はかかる？
ここまで、結婚にかかる費用についてみてきました。では、プロポーズのタイミングで必要なお金はいくらくらいなのでしょうか？実は、プロポーズ自体にはお金は思ったほどかかりません。例えば、レストランでプロポーズする場合はレストランの食事代程度で済みます。
また、ホテルでプロポーズする場合でも宿泊費がかかる程度です。ただし、花束や指輪をプレゼントする場合は花代が費用に加算されます。
この様にプロポーズのタイミングでは、それほどまとまった金額は必要ありません。
指輪の相場ですが、婚約指輪は給料の3か月分というフレーズを聞いたことがあるかもしれません。これは大きな出費となりますし、高額な大きなダイヤの指輪は普段つけることがないのでムダな出費になるとも考えられます。おしゃれでシンプルな指輪もたくさんあるので、二人でお店を見て回るのも楽しいですよ。
また、最近では行われない傾向ですが、初めてお互いの両親が集まる「結納」をする場合は別途お金がかかります。結納とは、男性と女性の婚約を両家の間で確認する日本の伝統的な儀式です。
結納では、男性側から女性側へ結納品や結納金などの金品を納めることが一般的です。女性への結婚準備金の意味合いと考えられています。そして、女性側からも「結納返し」といって結納金の半額程度の時計やスーツの仕立て券などのお返しをします。地域によって、結納のやり方に違いがあります。結納をする、しないや親からの援助が期待できるかで結婚にかかるお金も変わってきますので、お互いの両親とも相談しておくと良いでしょう。
結婚資金の予算計画を考えよう
通常、結婚資金には数百万円のお金がかかることがわかりました。費用の金額や内訳を紹介してきましたが、結婚資金はいつまでに準備しないといけないのでしょうか？
ここでは、結婚までの流れと発生する支払い費用の例を確認していきましょう。
・プロポーズのタイミング：婚約指輪の購入費用
・結婚が決まったタイミング：結納、両家顔合わせ費用
・結婚式会場を決めたタイミング：会場予約金
・結婚式の準備のタイミング：ウェディングアイテム、ギフト、ウエルカムボードなど
・結婚式直前のタイミング：結婚式、披露宴費用
・結婚式当日のタイミング：お車代、宿泊代、お礼
・結婚式後のタイミング：新婚旅行、新生活の準備費用
この様に、結婚イベントごとのタイミングで結婚資金は必要になってきます。
結婚資金の平均準備期間は約8ヶ月ほどなので、その間にタイミングやスケジュールに添った資金を準備する計画をしっかり考えておくと慌てなくて済みますよ。
また、きちんと計画を立てて結婚費用を見直すことは、ムダな出費やムリな点がないか見直し・確認ができ、結果的にコスパよく結婚準備を進められるメリットがあります。
結婚資金の分担方法
それでは、結婚資金の分担方法はどのような方法があるのでしょうか？ここでは、以下のような5つの分担方法について解説します。
・半分ずつ負担する
・どちらかが多めに負担する
・結婚式のゲストの人数で決める
・自分が必要なものは自分で負担する
・負担する項目を相談して決める
ではそれぞれみていきましょう。
半分ずつ負担する
もっとも分かりやすくスマートな方法は｢半分ずつ負担する｣方法です。結婚資金を新郎新婦で折半して負担すれば、計算しやすくお互いに納得しやすくなるでしょう。
年齢や年収が近い場合は、この方法がおすすめです。計算も総コストを２で割ればよいだけなので、シンプルでわかりやすいです。
しかし、結婚式で招く招待者に差がある場合、負担の割合が同じになることから不満を感じるケースもあります。
どちらかが多めに負担する
どちらかが多めに負担する場合ですが、一般的に新郎側が多めに負担するケースが多いでしょう。男性が｢嫁を貰う側｣ということを考慮して、多めに結婚資金を分担することもあります。婿養子の場合は、逆のケースも考えられますね。
この場合、どちらか支払い額が少ない側が、結婚式の内容などについて要望を言い出せずに不満が残る場合があります。なるべく、この様なことがないよう二人でよく相談し合って内容を決めていくと良いでしょう。
結婚式のゲストの人数で決める
結婚式のゲストの人数で結婚資金の分担割合を決める場合もあります。ゲストによるご祝儀の額が計算しやすく、合理的に資金を分担出来る方法でお互いに不満が残りにくくなります。
年齢にもよりますが、男性が会社の取引先や同僚、上司を招待する人数は、女性の招待者数より多くなることが予想されますので、一般的には、新郎側が多く負担する傾向です。新婦のゲストが多い場合には、衣装代なども加算されるので新婦側が高額になるケースもあります。招待者数によって費用負担するという考えはわかりやすく合理的な方法です。
自分が必要なものは自分で負担する
必要なものは自分で負担するという分担方法もあります。
結婚式の内容について、それぞれ不満が残らないようにする場合にはこの方法をとると良いでしょう。
負担額を気にせず、自分の主張を伝えやすくなるからです。一方、それぞれの分担額の計算が複雑になり計算しづらいという欠点もあります。結婚準備は、大抵の人は初めての経験ですから、何かと時間がかかるものです。どこからどこまでが、自分の負担というのは線が引きにくい場合もあるので、この方法だけで負担割合を決めるのは、強くおすすめはできません。
負担する項目を相談して決める
最後に紹介する方法は今までの分担方法を織り交ぜた方法です。自分の必要なものは自分で決め、その他については折半するなどです。
例えば、費用が比較的大きい花嫁衣裳やドレス、こだわりでどうしても入れたい特別な演出などは負担するが、その他の費用は２で割るか、招待者の数で分担するといった他の負担方法も取り入れるやり方です。
この方法だと、手間や時間がかかり、計算も複雑にはなりますが、お互いに納得しやすい分担方法といえます。
結婚資金を抑える方法３つ
ここまで結婚資金の分担方法をみてきましたが、そもそも資金を抑える方法はないのでしょうか？
比較的誰でも取り入れやすい節約方法には、主に次の3つがあります。
・結婚式の日程や式場を工夫する
・同棲する
・新生活に必要な買い物を工夫する
ではそれぞれ具体的に内容をみていきましょう。
結婚式の日程や式場を工夫する
結婚に関わる費用の中でも高額な「結婚式」の日程や式場を工夫するだけで大幅に結婚費用を節約できるケースがあります。一般的に、春や秋はブライダルシーズンと呼ばれ、結婚式を挙げるカップルが多くなります。
逆に、夏や冬は結婚式の需要は減るため、閑散期に結婚式の日程を組むことで結婚費用は抑えられます。特に1月や８月は、気候の厳しさからオフシーズンになり、割引プランのある式場もありますので、調べてみましょう。また、結婚式までの日程が長くなればなるほど金額も高くなるため、直近の日程を組むことも節約するには有効です。縁起などをあまり気にされない方には、仏滅は比較的直近でも予約がとりやすいようです。
また、招待客を厳選して小規模な式にするといったことも大きな節約につながるでしょう。
同棲をする
お互いが一人暮らしをしている場合、同棲してしまうことで生活費を節約できます。同棲することで、ガス、電気などの光熱費や家賃を二人で支払うことで生活費を減らせます。
また、余った家具や家電をフリマやオークションで売買することで結婚資金に充当することが可能です。同棲することで、結婚の予行練習にもなるためメリットは大きいといえるでしょう。
ただ、同棲することで、お互い見えなかった部分が明らかになり、そのことが原因で婚約解消になっては仕方がないので、結婚が決定していない時点で、結婚費用の節約のためだけに同棲という手段を選ぶのは良くないかもしれません。既に結婚が決まっていて、短期間だけ同棲し、そのまま結婚生活に進むというスケジュールがきちんと決まっていればメリットがあるでしょう。
新生活に必要な買い物を工夫する
新生活を始めるに当たり、家具や家電を買い揃えるのはかなりの負担になります。この場合、お互いに今まで使っていた家具や家電が使えないかを考えてみましょう。
その上で、必要なものだけを買い揃え、購入する場合にも、家電量販店のポイントなどを上手く利用します。家電を購入する場合、数十万円の費用がかかるケースもあり、ポイントも大きくなります。このポイントを上手に使い細かい雑貨や家電を購入することで、少しでも結婚資金を節約できるでしょう。
また、海外ではご祝儀の代わりに「リスト・ド・マリアージュ」といって新婚夫婦の欲しいものリストの中から、友人などが予算にあったものをプレゼントするという習慣があります。「ナシ婚」や海外ウェディングなどでは、日本でもショッピングサイトのウィッシュリストを活用して、欲しいものをご祝儀代わりにプレゼントしてもらうのも素敵なことではないでしょうか。
結婚資金の準備の方法
結婚するに当たってまとまったお金が必要になることはお分かりいただけたと思います。
では、どの様にすれば結婚資金を準備できるのか、その方法を3つ紹介します。
・結婚資金専用の口座を作る
・先取り貯金を活用する
・副業を始める
それぞれ、みていきましょう。
結婚資金専用の口座をつくる
結婚資金を貯蓄するには、結婚資金を貯める専用の口座を作ることをおすすめします。生活資金と同じ口座では、生活費が優先され、結婚資金として貯めたお金にも手をつけてしまった、ということもあるでしょう。こうしたことを避けるために、結婚資金のための専用の口座を作り、二人で管理しておけばいつしか結婚資金が貯まってくるでしょう。
結婚資金専用の口座には、定期預金口座など、すぐには引き出しにくい口座を選ぶとさらに貯まりやすくなりますよ。
先取り貯金を活用する
先取り貯金をするのも結婚資金を貯蓄するにはとても良い方法です。先取り貯金とは、給与など振り込まれたお金の中から貯めたい貯金分を先取りして貯金する方法です。余ったお金を貯金するという考えではなく、給与天引きなどを使って、先に貯金口座に資金を移動させてしまうのです。
月末に貯金しようと思ってもつい、生活費などで使ってしまい気付いてみれば貯金できる額がないということも多いでしょう。そのような場合は、先取り貯金を活用すると貯金分を先取りできるので使いすぎを防いで、しっかり目標額を貯めることができます。
副業を始める
副業を始めるのも結婚資金を貯蓄するのには効果的です。最近の企業の流れは、働き方改革の影響もあり副業を認める企業も増えてきています。そのような状況下、以下のような副業であれば本業に影響なく仕事をすることができるでしょう。
・動画編集
・Webライター
・ポスティング
ただし、いくら副業できる企業が増えているとはいえ、社内規定で禁止されている企業もまだ多いため注意が必要ですので、人事などに副業が可能か始める前に確認してください。
しかしながら、上記のような副業は始めたばかりの人では、大金を稼ぐのは難しいのが現状です。本業で残業をしたり、給料アップできるような部署に異動を希望したり、その方がゼロから副業で稼ぐことを考えるより現実的かもしれませんね。
結婚資金が足りない時の対処法
結婚資金を貯蓄しながら、日々の生活を節約しても一向に結婚資金が貯まらないという場合もあると思います。そんな時はどの様に対処すれば良いのでしょうか？ここでは以下の５つの方法を紹介します。
・式費用を削減する
・新婚旅行費を削減する
・両親に援助の相談をする
・結婚資金としてローンを組む
・自治体の結婚助成金が使えないか調べる
それでは、ひとつずつ解説していきます。
式費用を削減する
結婚資金が少ない場合、もっとも効果的なのが結婚式、披露宴の費用を削減することです。結婚に関わる費用の中でも結婚式、披露宴にかかる費用が一番多く、この費用を見直すことで大きく結婚費用を下げる事ができます。
したがって、結婚式や披露宴を行わない「ナシ婚」を考えるカップルも増えてきました。また家族や親しい友人だけで海外ウェディングを行い、披露宴をしないケースも今では珍しくなくなってきましたね。豪華な式ではなく、小規模にシンプルな式にして式費用を削減するのも良い工夫です。
ただ、結婚式は二人にとって重要な人生イベントになります。両親からの援助などが見込める場合には有難く援助してもらってもいいでしょう。
新婚旅行費を削減する
結婚資金が足りず、結婚式や披露宴の費用を見直しても、まだ足りないという場合は新婚旅行の費用を削減します。
結婚式などに比べて新婚旅行は思い出にはなるものの、その場所に拘りが無い場合には見直すことは容易でしょう。行先を変える事で結婚資金を削減することが可能です。例えば、ヨーロッパに行く予定だったならば、アジア圏に変更するだけで数十万円を削減することができます。
また最近では、国内でも海外系のデラックスなホテルもできていますので、LCC（格安航空）などを利用して国内で新婚旅行を楽しむのも良いかもしれません。新婚旅行に行かずに、楽しみは後にとっておいて、結婚後にある程度お金が貯まってから旅行に行ってもいいですね。
両親に援助の相談をする
資金を削減する以外に、両家の両親が結婚費用を援助してくれるケースも多く見受けられます。ゼクシィの調査でも、結婚資金を両親や親族から援助があったケースは77.8％という数字でした。
この様に、多くの方が両親からの援助を受けているためどうしても二人で削減できない場合には、思い切って両家の両親に相談してみるのも一つの方法でしょう。
結婚資金としてローンを組む
最後に紹介する方法は、結婚資金としてローンを組むということです。結婚する場合、長い年月お付き合いをしてから真剣に結婚を考えるというケースは稀です。
特に結婚相談所などで知り合い結婚する場合には、交際1年以内で結婚という場合が多くなります。そうなると、結婚資金を準備する期間が非常に短くなります。
そのため、その分をローンを組んでしまおうというものです。メリットとしては、結婚式や披露宴、新婚旅行を妥協せずにできることが挙げられますが、デメリットとしては、新婚早々家計の負担が増えるということです。
結婚後は車の購入、住宅の購入、子供の教育費と多くのローンを組むことになります。そのため、結婚資金でローンを組んでしまうと家計を圧迫してしまうことも考えられます。できるだけ、ローンを組まずに費用を削減できる方法を探しましょう。
自治体の結婚助成金が使えないか調べる
結婚生活の費用を少しでも節約したい人は、国や自治体が行っている結婚助成金の制度の利用も考えてみましょう。結婚助成金は、2016年に新婚夫婦の生活費用を補助する制度としてスタートしました。自治体によって、申請のしかたや、年齢制限や支給額など給付の条件が異なりますので、自分が住んでいる自治体の結婚助成金制度について調べてみてください。
結婚してからもお金はかかる｜資産形成の方法
結婚については、結婚準備にもお金がかかりますし、結婚後にも、車の購入、住宅の購入、子供の教育費など多くの資金が必要になります。また、結婚を機に保険を見直す方も多いでしょう。結婚早々と言われてしまいそうですが、老後の資金の準備も早いうちからしておくに越したことはありません。複利といって利息が利息を生み、長く貯蓄を続けるほど大きく元本が増えますから、お金が必要になってから貯め始めるのではなく、新婚時代から資産形成に取り組んだほうが将来的にお得です。
ここでは、結婚後に資産を形成する方法を以下の通りみていきましょう。
・貯蓄型保険
・財形貯蓄制度
・つみたてNISA
・iDeCo
貯蓄型保険
「貯蓄型保険」は、貯蓄性のある保険商品のことをいいます。具体的には、終身保険、養老保険、学資保険などがこの貯蓄型保険に入ります。これらの保険は、掛け捨てよりも割高にはなりますが保障を受けながら貯蓄ができるメリットがあります。
結婚したら、是非加入を検討してみましょう。
財形貯蓄制度
「財形貯蓄制度」には、一般財形貯蓄、財形住宅貯蓄、財形年金貯蓄の3種類があります。
住宅型や年金型に関しては、合算で550万円までの積立に対する利益は非課税となりかなり有利な貯蓄制度です。
しかし、財形貯蓄制度は、これを導入している企業でしか使用できません。もし、ご自身の会社で財形貯蓄制度を導入していれば、メリットが多い貯蓄制度なので積極的に活用しましょう。
つみたてNISA
「つみたてNISA」とは、政府も積極的に後押ししている積立に有利な金融商品です。
1年間で最大40万円を最長25年間まで非課税で運用できる制度です。20歳以上であれば、誰でも少額から始めることができるため多くの人が関心をもっています。
2024年から新NISA制度が開始され、一般NISAとつみたてNISAの併用が可能になります。従来型のつみたてNISAでは、非課税枠が最大800万円ですが、新NISAでは最大1,800万円まで拡大されます。まだ、NISAを始めていない場合、結婚を機にはじめてみると良いでしょう。
iDeCo
「iDeCo」とは、老後の資金を目的とした積立貯金商品です。毎月の掛け金をきめ、積立をすることで60歳以降になればその運用益や掛け金分を受け取れます。日本においては年金制度のみに頼ることで生活するのが難しくなっています。
若いうちから「iDeCo」の様な老後資金の貯蓄は不可欠になるでしょう。
結婚資金に関するQ&A
結婚は人生の中でも大きなイベントのひとつです。高額なお金がかかることもわかりました。結婚資金については、結婚が決まってから考えるのではなく、婚活を始めようと思った日から準備するのがおすすめです。
結婚資金に関するよくある質問をまとめてみましたので参考にしてみてください。
結婚資金はいつから貯める？
結婚資金はいつから貯めるのが理想的なのでしょうか？
少しでも早く結婚資金を貯金し始めるのが理想ではありますが、なかなか現実はそうはいきません。最低でも、半年以上の余裕をもって貯金を始めると良いでしょう。前述しましたが、結婚するには平均371.3万円ほどの金額が必要になります。
結婚式や披露宴などのご祝儀も含んだ金額ですが、これだけの金額を用意するのは大変です。結婚を決めてから資金を準備するのでは間に合わないでしょう。婚活をまだ考えていなくても、今すぐ勤務先の給与天引きなどを利用して、使う前に専用口座に結婚資金を貯め始めるのも良い方法ですね。
結婚前の貯金は誰のものになるか？
結婚に向けて貯金を始めた場合、結婚前の貯金はいったい誰のものになるでしょうか？
結婚すると、それぞれの貯金や資産は共有の資産となります。しかし、結婚前は自分で貯めたお金は基本的には自分のものです。共有の口座を作る場合には、どちらがいくら貯金したかを確認できるようにしておくと良いでしょう。夫婦別口座を持つことにしても安心ですね。
参考ですが、婚前契約（プレナップ）といって財産を始めとする結婚生活のさまざまな事柄を契約書にして取り決めておくことも可能です。資産の多い方はプレナップの作成を検討することもおすすめです。
まとめ｜結婚資金の準備は計画的に進めよう
ここまで結婚に関する費用について詳しくみてきました。結婚するには、平均371.3万円ほどのまとまった金額が必要になります。とはいえ、結婚を意識してから結婚するまでの間にこれだけのお金を貯金するのは困難です。
そのため、結婚資金の節約や分担、貯蓄について二人でよく考えていく必要があるでしょう。 いくら両家の両親の援助がある場合でも、主人公はあくまでも結婚する二人です。
しっかりと計画を立て、結婚までに必要な資金準備を計画的にできるようにしましょう。
これから結婚について真剣に考えていきたいという人は、ぜひ結婚相談所ムスベルにご相談ください。
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※1 日本結婚相手紹介サービス協議会(JMIC) 加盟の結婚相談所の加盟連盟を含む会員数と比較（非公開業者除く）
※2 BIU（日本ブライダル連盟）、IBJ（日本結婚相談所連盟）、JBU（全国結婚相談所連盟）、TMS（全国結婚相談事業者連盟）の各社webサイト掲載会員数。（2023年9月時点）地域により一部ご利用いただけない連盟がございます。
※3 2017-2020年成婚者の交際期間より算出
